Too名古屋が、2014年11月05日に「Too iPad活用セミナー（名古屋）」を開催し、フィードテイラーの大石 裕一氏が「iPadアプリ選択のベストプラクティス」と題した講演を行いました。

業務用アプリを作りたいという問い合わせが2010年夏頃から増加し、iPadはもはや業務システムの「一部」だと説明し、企業受けがとても良いと話しました。

Androidタブレットは組込み向けの案件が数件あるぐらいで、基本iPad一択の状況だそうです。

大手企業などの発表を元に、JR東日本（7,000台）、資生堂（11,000台）JAL（5,000台）、野村証券（8,000台）、ANA（8,500台）、日立システムズ（2,000台）、ダイキン工業（6,000台）、栄光ゼミナール（11,000台）など大規模導入が進んでいると、それぞれの企業導入事例を紹介していました。

同社は「デジタル操業日誌」を開発し、ナマコ漁アプリを使用する事で、計画的に漁が行なえるようになったと紹介していました。

このアプリは、平成24年度 北海道科学技術賞を受賞したそうです。（レポート参照）

その後、海老漁、ホタテ漁のアプリも開発したそうです。

また「丸の内シャトルバス」を開発したと紹介していました。

iPadアプリの展開手段として、一言にアプリといっても色々で、App Storeで提供されている様々なアプリを、そのまま使用することを、まずお勧めするとし、開発ベンダーの立場から「オリジナルを作る」ことを最初に選択しないことが良いと話しました。

続いて「Webアプリ」「B2Bアプリ」最後に「オリジナルを作る」とし、ネイティブを作らないという勇気が必要だと説明していました。

既存のアプリを活用することで業務遂行したほうが迅速な対応が可能になる場合が多いからだそうです。

既製品にちょっと手を加えて使用する仕組みが「CustomB2B」アプリで、これでカバー出来る場合が多いと紹介し、Appleが提供する「Volume Purchase Program」を利用することで、自社専用アプリとして利用することが可能だと紹介していました。

審査は必要だが、パブリック公開はされず、課金システムも利用することが可能だそうです。

Webアプリは、専用アイコン起動、GPS連動、加速度センサー対応、マルチタスク対応、オフライン利用など、結構出来ることが多く、iOSデベロッパーよりも、Webアプリ開発エンジニアの方が多いというメリットがあると紹介していました。

Yahoo!JAPANが公開している「yubichiz」を紹介し、技術的／心理的ハードルは低めで、内製が出来る可能性が高く、外注先を調達し易い、不具合修正や機能追加は即時対応できるなどのメリットを紹介していました。

ネイティブアプリは最終兵器と捉え、iOSの機能をフル活用でき、軽快さは一番だと説明しつつも、開発は、結構時間がかかり、非サポートiOSバージョンも、どんどんと進んでいくと紹介し、それについていくコストも重要視すべきだと説明していました。

iOSはダウングレード出来ず、時代に追随する覚悟（時間とお金）が必要だそうです。

iPadアプリ選択の三大原則として「徹底的に事例を研究する。iPadを既存アプリで評価する。iPad導入支援経験・アプリ開発経験ある相談役を確保する。」と話し、事例については、マイナビ事例紹介、ソフトバンク導入事例、KDDI導入事例などを参照すると良いと紹介していました。

相談役は、Tooも登録されているAppleの正規販売店「Apple VAR」や、フィードテイラーも登録されている「Apple Consultants Network」から見つけると良いと紹介していました。