IDC Japanが、国内企業向けスマートモバイルアプリケーションおよびその開発市場の分析結果を発表しています。

ユーザー企業において、スマートフォン／タブレット向け業務アプリケーションの提供計画があると回答した企業は全体の1/4に満たなかったと報告しています。

提供計画があると回答した企業に対し、提供予定の業務アプリケーション分野をたずねたところ、「営業支援／顧客関係管理」の他、情報系の「メール／スケジュール管理」「ドキュメント／カタログ管理」「社内ソーシャルネットワーキング」「コラボレーション／カンファレンス」「ビジネスインテリジェンス／アナリティクス」に回答が集まる傾向が見られ、この結果から、既にモバイル対応の業務アプリケーションが存在するかどうかが、ユーザー企業の具体的な計画に影響していると分析しているそうです。

また、提供計画における稼働プラットフォームをたずねたところ、スマートフォンではAndroidがiOSを上回り、タブレットではiOSがAndroidを上回るという、現在のモバイルデバイスの流通状況に影響を受けた結果が浮き彫りになったと報告しています。