日本経済新聞が、2020年1月に空調部品大手サンデンホールディングスの米テキサス州にある現地法人をAppleの部品担当を名のる男性訪れ、電気自動車（EV）と空調部品の設計図を見せ「我々はEVをつくる。ひいては高機能部品に関する知識が必要だ。力を貸してもらえないか」と開発を打診したようだと伝えています。

両社はその後、具体的な仕様を詰めていったものの、新型コロナウイルス禍の影響などでサンデンの資金繰りが悪化し、2020年6月に私的整理の一種である事業再生ADR（裁判以外の紛争解決）制度を申請し、Apple陣営への参画話は立ち消えたそうです。

電子機器EMS最大手、台湾の鴻海精密工業はすでに新しいモデルづくりに動き出していて、2019年に、名古屋市にある自動運転システム新興のティアフォーに参画を打診していて、ティアフォー創業者の加藤氏は「これからの車づくりの主役はソフト。いずれ車メーカー抜きでも車をつくれる世界になる」と語ったそうです。