工商時報が、 iPhone 14 Proに初めて有効4800万画素積層型CMOSイメージセンサーが搭載される見込みで、ソニーの自社生産能力の不足が明らかなことから、2022年にTSMCとの協力関係を拡大し、ピクセル層チップをTSMCに初めてリリースすると予想されていると伝えています。

Appleのサプライチェーンによると、ソニーは2022年にTSMCへの素積層型CMOSイメージセンサー部品のファウンドリ発注を拡大する計画で、48Mピクセル層のウェハは南台湾のFab14BでTSMCの40nmプロセスを用いて製造し、その後28nmの特殊プロセスを用いてアップグレード、拡張する予定だと話しているそうです。

生産拠点としては、セントリカのFab15Aや近日中に立ち上げる高雄ファブ、日本での合弁会社であるJASM（Japan Advanced Semiconductor Manufacturing）などを予定しているとしています。

また、業界では、ソニーがTSMCのFab 15A 22nmプロセスによる画像信号処理（ISP）コアのロジックレイヤーチップの量産を同時に受注開始すると噂されていて、カラーフィルターやマイクロレンズなどのCIS後工程は、これまで通りソニーの国内半導体工場で完結する予定のようです。

業界アナリストによると、ソニーのファウンドリ方針変更の主な理由は、Appleが2022年にiPhone 14で48MピクセルのCISデバイスをデビューさせることだそうです。 2015年、AppleはメインリアレンズのCISを12MPのCIS素子にアップグレードしたiPhone 6sを発売し、iPhone 13が発売される2021年まで、7年間カメラシステムをアップグレードせずに使い続けています。

業界によると、2022年後半に発売されるAppleのiPhone 14 Proは、有効4800万画素積層型CMOSイメージセンサーを搭載すると予想されていて、有効4800万画素積層型CMOSイメージセンサーは有効1200万画素積層型CMOSイメージセンサーよりはるかに大きいため、Appleの調達量を満たすにはウェハ容量を少なくとも2倍にする必要があることを意味しています。

ソニーはここ数年、積極的な生産拡大投資を行ってきましたが、アップグレードの需要が明らかに不足しているため、TSMCとの提携を強化し、TSMCで生産する画素層チップを初めて発表しました。